会社案内

エネルギーは蓄えて使う時代です!

大崎タイムス掲載 スタッフインタビュー

弊社の太陽光発電システム15年の実績を「大崎タイムス」様にご紹介いただきました。

インタビュー内容の一部を抜粋して掲載しています。

15年間での施工600件に


―始めに御社について教えてください。
15年間の歩みを振り返る菅原社長

菅原社長
大崎地方で初めての太陽光発電設備販売、設置の代理店として当社が事業を始めて、ことしで16年目になります。大崎タイムス紙上で2002年に始めた不定期連載「お客様の声」も38回を数えました。


 家造りを通じて省エネやエコロジーの住まいを考えていた折、太陽光発電によりエネルギーの自給自足ができる形が理想と考えました。いずれこうしたクリーンエネルギーを取り入れた家造りの時代がやってくると確信しました。

―これまでの取り組みと苦労された点を教えてください。

菅原社長
 当時は「太陽光発電がどういったものか分からない」「電気ではなくお湯をつくるのですか?」といった声を多数受ける中でのスタートでした。


 昨今こそ太陽光発電が新築住宅に標準的に設置される時代になりましたが、太陽光発電の専門店はいまだに少ないのが現状です。地元で積み重ねてきた実績を下にお客さまの不安を払拭(ふっしょく)するのに努めています。

―現在の太陽光発電システムの設置状況はいかがですか。

菅原社長
 全国的には10%未満ですが、事業をスタートさせた15年前は1%にも達していませんでした。現在は10年ほど前と比べてエコや省エネに対する関心、意識も高まり、環境問題を身近に捉えている人が多いと感じています。


 当社が15年間で施工したのはお陰様で約600件を数えます。県北を中心にクリーンエネルギー普及にささやかながら貢献できたという思いはありますね。

―太陽光発電に対する現在の消費者の意識はどうでしょうか。

千葉アシスタント
 当社が2010年にオープンさせた「京セラソーラーFC仙台泉」(イオン仙台泉大沢店2階) を訪れる人の反応は二つに分かれています。「名前は知っているが高い」「メリットが大きいので設置を考えている」というものです。


 こうしたことから太陽光発電の認知度はまだまだと感じます。また、古い知識や誤った認識を持っている人もおり、最新情報を提供するのもショールームの役割と考えています。

千葉アシスタント

菅原社長
 東日本大震災(2011年3月)で非常用電源として太陽光発電が役立ったケースが相次いだことは大きな副産物でした。一般の人々がエネルギーについて見直すきっかけにもなりました。

野村マネージャー
 近年は地面に設置する大規模な発電設備も増えていますが、主流は住宅屋根に設置するシステムです。


 環境貢献はもちろんですが、お金を生む商品は世の中にほとんどありません。発電パネル代を含む設置費は年々下がり続け、15年前と比べ約半額になりました。非常に導入しやすい時期に入っているといえます。


 お客さまから「余剰電力を電力会社等がいずれ買い取ってくれなくなるのでは」「買い取り額が下がりすぎて設置費を回収できないのでは」などの質問がまれに寄せられます。しかし、買い取り額が下がる一方でコストダウンや技術革新により発電効率が高まっているのも事実。ご自宅でのメリットを是非一度シミュレーションでお確かめ下さい(無料)。

野村マネージャー
―固定価格買い取り制度の改正(2017年4月)に伴う注意点はありますか。

菅原社長
 制度の改正に伴い、設置時期によっては現在システムを設置している人も認定申請を行う必要があります。最悪の場合、認定が失効する恐れがあるため見直し申請を行わなければなりません。


 弊社のお客さまに対しては既に案内を差し上げており、手続きを終えています。一方、訪問販売などで購入した方からのご相談が増えているのが現状です。問い合わせも多いことから、そうした方々に対しても地域の窓口として手続きのサポートをさせていただいております。

蓄電池で夜も安心 エネルギーの自給自足


―これからの太陽光発電についてはいかがでしょうか。

菅原社長 既に設置したシステムに加えて蓄電池を追加する人が増えており、「自給自足」のスタイルに移行しています。蓄電池について「高い」「元が取れない」という声も耳にしますが、災害時における蓄電池の役割も含めると、毎月の支払いに換算するときわめて安価になりました。


 2年後には固定価格買い取り制度による買い取り期間が一部住宅で満了となります。太陽光発電を夜でも活用したいという要望が蓄電池で叶えらえるのです。エネルギーの自給自足と地産地消は国の方針にも合致しています。

―最後にシステムの導入を検討している人に対してアドバイスをお願いします。

千葉アシスタント
 当社は、長年の事業を通じ発電に関するデータを蓄積しており、アフターサービスと併せて考えると、ご安心いただけるのではないかと自負しています。


野村マネジャー
 全国の市町村で太陽光発電システムの導入補助金制度を設けています。特に宮城県は蓄電池に対しても補助しており、ぜひ活用していただきたいですね。

菅原社長
 菅原工務店は、県内でも数少ない家づくりのプロによる太陽光発電と蓄電池の専門店です。これからもショールームでの定期相談会を通してさまざまな悩みを受けながら先の10年を見越しています。


 システムを導入しやすく、初期投資が回収しやすくなる中、省エネ住宅の流れは加速しています。訪問販売も依然多いですが、太陽光発電設備はどこから買っても同じでは決してありません。私たちが取り組んできた地域の窓口機能と施工実績に納得して決めていただきたいですね。